今更聞けない、ビットコインって？

本記事では、ビットコインについて書いていきたいと思います。私は2023年ごろからビットコインへの投資を始めました。投資を始めた当初は仮想通貨自体ほとんど理解していなかったため、10万円程度の少額から始めました。ビットコインへの投資を始めてから。仮想通貨関連のSNSやYouTube、書籍を通して理解を深め、徐々に投資額を増やしていきました。日本では未だに、仮想通貨と聞くだけで「なんだか怪しいもの・・・」と敬遠されがちですが、私は少なくともビットコインに関しては、需給バランスという観点から、長期的に投資する価値があると思っています。そもそもビットコインとは何かという基本的なことから、私がビットコインを推している理由まで、以下の本文で詳しく書いていきたいと思います。

ビットコインとは？

ビットコインは、2009年に「サトシ・ナカモト」という正体不明の人物（またはグループ）によって誕生した世界初の仮想通貨です。日本人のような名前ですが、国籍はおろか素性が一切わかっていません。SFのような少々ワクワクするバックグラウンドを持つビットコインですが、主な特徴は2つあります。

• 中央管理者がいない新たなお金
  日本円やドルなどの法定通貨は、国の中央銀行がお金を発行し、銀行で管理されます。これに対してビットコインは、ブロックチェーンという技術を用いることで、国や銀行のような特定の中央管理者を必要としない、新たなお金のあり方を目指して作られました。国や銀行が介在しないため、銀行に口座を持っていなくても保有することができ、世界中で取引をすることが可能です。日本人はこの点にメリットを感じにくいと思われますが、世界の約30％の人は銀行口座をもっていないと言われています。例えば銀行口座を持たない新興国の人が先進国に出稼ぎに来て、母国の家族へ送金する必要がある場合、法定通貨では母国に銀行口座がなければ送金することは不可能です。しかしビットコインは、インターネットにさえアクセスすることができれば、銀行口座がなくても世界中でやり取りすることが可能です。加えて、法定通貨のように中央管理者がいないため、送金にかかるコストやスピードに関しても、ビットコインの方が圧倒的に優れています。私は以前外国に住んでいたことがありますが、外国口座から日本の口座に送金するだけで、数千円の手数料がとられました。また、送金が完了するまでに１週間弱もかかり、とても不便な思いをしたことを覚えています・・・。
• インフレ耐性のある新たな金融資産
  ビットコインの発行枚数には2,100万枚という上限が決まっています。執筆時点で既に約90％が発行済みで、上限に達するまでには約130年かかると言われています。法定通貨は中央銀行によって発行量が管理されていますが、ビットコインはサトシ・ナカモトの論文を基に作られたプログラムによって発行されています。更にビットコインには「半減期」という仕組みがあり、約4年周期で新規発行されるビットコインの量が半分になるよう設計されています。このようにビットコインには供給面で制約があるため、価値が希釈されにくいインフレ耐性をもった資産であると言われています。このようなビットコインの特徴が金に似ていることから、デジタル・ゴールドとも言われています。コロナ禍での大規模な財政出動を経て、日本でもアメリカでも物価上昇の波が押し寄せる中、インフレという言葉をニュースで頻繁に耳にするようになりました。インフレ下ではモノやサービスの値段が高騰し、法定通貨の価値が下がります。このような環境下で、ビットコインに資産の一部を投資する人が増えているのです。

ビットコインを推す理由

私がビットコインを推す理由は単純明快で、伸び行く需要に対して供給が減っていく仕組みになっているからです。モノの値段は需要と供給で決まります。世界〇〇足限定みたいなレアスニーカーが定価の何倍もの価格で取引されるのは、欲しい人（需要）がたくさんいるのに、販売されるスニーカーの数（供給）に限りがあるからです。一方、NIKEのエアフォースワンが常に定価で手に入れられるのは、欲しい人達に十分にいきわたるように製品が大量生産され、市場に投入されているからです。

ビットコインの供給

ビットコインに話を戻します。まずビットコインの供給面については、前述したとおり発行上限と半減期という大きな制約があります。特に半減期は価格に大きな影響を与える4年に一度の一大イベントで、この半減期を軸にビットコインの価格は周期的な上下動を繰り返しています。ビットコインはこれまでに4回の半減期を経験しており、いずれの半減期の後も大きな価格上昇を起こしています。以下の写真はビットコインの価格推移（出典：TradingView）です。赤い矢印が半減期のあったタイミングを示しています。直近二回の半減期でビットコインの供給量が減ったあと、価格が大きく上昇しているのがよくわかります。

グラフでは、初め2回の半減期後の上昇がわかりにくいので下表で捕捉します。以下は、2012-2024各年末のビットコイン価格を示した表で、青く塗りつぶした行は半減期があった年です。初めの2回も漏れなく、半減期後に大きな上昇をしていることがよくわかります。

このようにビットコインは供給上の制約から、価格が上昇しやすい仕組みになっています。

ビットコインの需要

対して需要はというと、今後伸び行く要素をいくつかか挙げることができます。まず一つ目はビットコイン現物ETFの存在です。ビットコイン現物ETFは2024年1月にアメリカで承認されました。初年度のビットコインETFへの流入額は374億ドルで、全てのETFの中で第三位の流入金額となりました。下表は2024年に資金流入額の多かったTOP10 ETFのランキングです（出典：日本経済新聞）。世界的に有名なインデックスファンドがランキングを席巻する中に”ビットコイン”という文字が並んでいることに私もとても驚きました・・・。ビットコイン現物ETFが登場したことにより、これまで興味はあったが投資できなかった人（仮想通貨取引所アカウントやウォレットを持たない人、ハッキング等でビットコインを失うリスクを懸念していた人 など）も投資することができるようになり、市場の間口が大きく広がったのです。

二つ目の要素は、トランプ大統領が推進するアメリカの仮想通貨政策です。トランプ大統領は1月23日に仮想通貨の利用を推進する大統領令に署名しました。この大統領令では、仮想通貨などのデジタル資産市場に関する作業部会をホワイトハウス内に設け、約6カ月以内に仮想通貨の規制の枠組みを提案することを命じています。これまで仮想通貨は規制の枠組みが十分に整備されていなかったことから、バイデン前政権下では仮想通貨事業者が多数摘発されるなど、業界への厳しい締め付けが続いていました。今回出された大統領令により、仮想通貨規制の枠組み整備が進むことで、業界の更なる発展が期待されます。他にも大統領令には、”戦略的国家デジタル資産備蓄（仮称）の創設を評価・提案”することも盛り込まれています。政府のこのような姿勢を受けて、アメリカ国内では州レベルで仮想通貨への投資を検討する動きが活発化していたり、アメリカ以外ではチェコ国立銀行（中央銀行）が、外貨準備の一部をビットコインで保有することを検討するなど、これまでにない規模で仮想通貨市場への追い風が吹き始めています。

まとめ

ここまで書いてきたように、ビットコインの伸び行く需要と、限られた供給という側面から、私は今後もビットコインの力強い成長を期待しており、積極的な投資を続けていくつもりです。今回はビットコインにフォーカスしましたが、仮想通貨には革新的な技術を裏付けとする、画期的なユーティリティを持つものもたくさんあります。もちろん投資はそれぞれのライフプランに沿って個々人の責任で行うものですので、私は仮想通貨への投資をお勧めしているわけではありません。ただ、ビットコインが世界的に注目を浴びる中で、日本でも仮想通貨へのイメージが徐々に変わり、その技術が社会の役に立っていくといいなと思っています。

きよさり

会社員 / 駆け出しブロガー

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経済的自由を目指す難病サラリーマンきよさりです！2032年までに資産1億円を目指しています。潰瘍性大腸炎という難病で、日々の活動や食生活に制限があります。いつ働けなくなるかわからない、そんな不安から経済的自由を目指すようになりました。仕事/お金/勉強などをテーマに書いていますので、ご参考になれば嬉しいです！